預かり資産の増強が個人取引のメインテーマとなるなど投資信託業務や債券取引の裾野は大きな広がりを見せ、さらには証券仲介業務の解禁などが進み、今や証券業務は金融界全体の中心的な業務と言っても過言ではありません。商品説明の重要性が増す中、金融機関の職員は業務に必要となる各種用語について十分理解しておくことが必要です。

　本辞典は、日常の証券業務に必要不可欠な用語を精選し、また、自己啓発にも役立つように編集された、証券実務の総合辞典です。

―最新の用語理解で、自己啓発を進めて証券業務に強い金融マンに―

証券取引の理解にこの一冊!

●金商法、投資信託関連の新規用語を追加!

基本用語に加え、金融商品取引法や最近の投資信託に関する用語を追加したので、今日的なテーマに対応でき、実務・学習・経済書読書などに最適。

●ジャンル分類で引きやすく、分かりやすい

重要用語を、証券市場、株式、債券、投資信託、デリバティブ、金商法、資産運用、証券一般、金融制度、金融市場、金融関係法令、金融証券行政、経営、国際証券、税務会計の15ジャンルに分類し、それぞれの視点から明解にしました。

●日常業務の手引書として最適!

金商法などの関係法令や関係省庁による金融行政への関わり、あるいは資産運用に関する知識等、日常業務の本質的理解とその遂行に必要な用語が簡単に引き出せますので、証券実務の手引書としてお手軽にお使いいただけます。

●融資渉外時のアシスタントに!

　取引先の社長や経理課長が使う財務用語はなかなか理解がいかないものです。本辞典は、こうした用語をもれなく収載したので融資渉外に強くなります。

第五版の主な新規用語

弊害防止措置、空売り規制、内部者取引の規制報告義務、短期売買差益の返還義務、適用除外事由、課徴金、自主規制法人、自主規制委員会、TOKYO AIM取引所、風説の流布、国際会計基準、監理銘柄、整理銘柄、特定店頭デリバティブ、浮動株指数、種類株、MSCB、ネッティング決済、株価指数連動型ETF、日本版預託証券、排出量取引、イスラム金融、投信アラーム・アテンション制度