■講師紹介

＜動画視聴方法＞

動画データをダウンロードの上、社内LAN、自己啓発サイトなどでご視聴いただけます。

最新情報は本商品特設サイトから追加でダウンロードいただきます。

＜学習方法＞

効果測定方法については、確認テストと集計ソフトを年1回ご提供いたします。

動画視聴料(１年間)：１支店12,000円（税込／予価）

※原則、全部店でのご契約とさせていただきます。基本契約として、20部店以上のご契約とさせていただきます。ご利用料金につきましてはお見積りいたします。

サンプル動画（QRコードをスキャンすると動画を閲覧することができます）

動画教材　金融機関職員がゼロから学ぶ　サイバーセキュリティ対策講座　内容構成

SESSION 1 サイバーセキュリティと経営責任について
⇒金融機関を狙う高度で執拗なサイバー攻撃の実態を概観し、経営層が果たすべき役割・今すぐ取り組むべき対策と意思決定のポイントを解説。
　Part 1 事業継続とサイバーリスクの関係 役員　5分
　Part 2 サイバーセキュリティと善管注意義務の関係　役員 5分
SESSION 2 事業継続を脅かすサイバーリスクであるランサムウェア攻撃
⇒いま最も深刻で被害金額も大きくなるサイバー脅威の一つであるランサムウェアの仕組み・背景・最近の傾向を分かりやすく解説し、なぜ金融機関が格好の標的になっているのかを明らかにする。
　サイバー攻撃者は、セキュリティ意識や知識が相対的に低い部門を"入口"として狙う傾向。日々の業務に追われる営業店担当者のサイバーリスクに対する認識は後回しになりがち。この"知識ギャップ"こそが、猛威を振るうランサムウェア攻撃の格好の標的。営業店担当者こそが知っておくべきランサムウェア感染のシナリオを徹底解説し防御力を高める。
　Part 1 ランサムウェア攻撃の概説　全職員　10分
　Part 2 ランサムウェア攻撃の増加の背景　全職員　10分
　Part 3 ランサム攻撃の傾向と対策　全職員　10分
SESSION 3 「金融分野におけるサイバーセキュリティに関するガイドライン」の実務対応上の視点
⇒サイバーセキュリティに関するリスクベースアプローチの基本から、BCP・コンティンジェンシープランの構築、三線ディフェンスの運用まで、金融機関に求められる実務対応を、具体的かつ実践的に解説。さらに、サードパーティリスク管理の重要性にも言及。全行職員が最低限持つべき意識と行動基準等を明示。
　三線ディフェンスの「一線」は営業店。金融庁GLが要請する「リスクベース」の視点で、全職員が日常業務を見直すこと自体が、実効性ある防御の第一歩。営業店の取引先や業務委託先は「サードパーティ」としてリスク管理の対象となる。
　Part 1 リスクベースアプローチの重要性 役員・セキュリティ担当者　10分
　Part 2 三線ディフェンスの構築と実効性向上 役員・セキュリティ担当者　10分
　Part 3 サイバーリスクBCP／コンティンジェンシープランの構築 役員・セキュリティ担当者　10分
　Part 4 サードバーティリスク管理の視点 全職員　10分
SESSION 4 サイバー攻撃別の注意点と対策
⇒金融機関が対象となりやすい3つの代表的な攻撃手法に対し、それぞれの特徴・最新の傾向・現場で取るべき具体的な対策を解説。現場で即実践できる知識と注意点を、確実に身につけられる。
　営業店は、顧客や外部者との接点が多いため、攻撃者にとって"狙いやすい入口"となるリスクが高い現場。実際の攻撃シナリオに即して、「営業店担当者でも意識しておきたい」注意点と対応策を体系的に学習。メールの開封判断、ID・パスワード管理、端末の取扱いなど、"日々の小さな判断"が組織のセキュリティを左右することを意識づける。
Part 1 不正ログイン型 全職員　10分
Part 2 メール型　全職員　10分
Part 3 脆弱性型　全職員　10分

【継続的に進化する"実務直結型"教材】
　本教材の最大の特長は、進化し続ける脅威環境に即応した"最新コンテンツの継続的追加"です。サイバーセキュリティ対策は、攻撃手法の進化に伴って日々アップデートが求められる分野であり、本教材も同様に"成長"し続けます。
　その第一弾として、近年注目が高まる『サイバーハイジーン』（日常的セキュリティ習慣）の視点を新たに収録（８月中リリース予定）。さらに、実務現場からの「こういったテーマも知りたい」といったニーズにも柔軟に対応し、ご利用者の声を反映した教材展開を実現します。